そもそも山形市では、どれほど地震のリスクがあるのでしょうか。山形市の地震発生の確率などをみていきましょう。

山形盆地は山形盆地断層帯が西に位置しています。山形盆地断層帯は北村山郡大石田町から山形市を通り、上山市にかけて南北に延びる60kmほどの活断層です。政府の設けている地震調査委員会の発表によると、山形盆地断層帯における地震発生率は今後30年以内で0.003～8％。一見とても低い確率のようにも感じますが、日本国内では発生率が高いグループにあたります。

記憶に新しい2024年のお正月に発生した能登半島地震など、日本各地で大きな地震が発生しています。山形盆地断層帯の走る山形市でも、このような大きな地震が起こる可能性がないわけではありません。そのため、大きな地震のリスクを考えた家づくりが必要になるといえるでしょう。

参考元：山形市公式ホームページ｜地震発生！さあどうする
参考元：山形市｜地震発生！さあどうする折り込みチラシ
参考元：山形市｜揺れやすさマップ（地震ハザードマップ）山形市全域版 

2011年3月11日に発生した東日本大震災。山形県内における最大震度は震度5強、山形市では震度4を記録しました。山形県内では余震も含めて、住宅の半壊14棟、一部倒壊が1,249棟。山形市内でも半壊は5棟、一部損壊は812棟と多数の住宅に被害が及びました。

地震はいつどこで起きるかわかりません。特に、活断層である山形盆地断層帯の近い山形市で住宅を建てるならば、地震のリスクに備えておくのが安心でしょう。

参考元：山形県｜2011.3.11に発生した東日本大震災の記録～その時、山形県はいかに対応したか～

それでは、住宅の地震対策はどうすればいいのでしょうか。地震に強い家をつくるためには、揺れを吸収する「制震」と揺れを伝えない「免震」、そしてよく耳にする「耐震」があります。

耐震は文字通り、揺れに耐えること。建物の基礎や柱、梁、壁や床といった構造体を強くして、揺れに耐えることで建物の倒壊を防ぎます。柱がしっかりとしていれば、地震に耐えられるとイメージしがちですが、耐震で重要になるのは壁の強さです。

耐震性を高めるために用いられるのが、横に揺れる力を支える耐力壁です。地震による横揺れは柱では支えきれません。横揺れに抵抗するためには、頑丈につくられた耐力壁が必要となるのです。

住宅の耐震性能の目安となるのが「耐震等級」です。耐震等級は、誰にでもわかりやすく住宅の性能を表示するために定められた「住宅の品質確保の促進等に関する法律（品確法）」に基づく「住宅性能表示制度」によって評価されます。

耐震等級は3段階。建築基準法と同レベルの耐震性を持つ等級1からはじまり、その1.25倍の等級2、そして1.5倍の最高等級である等級3と評価されます。

参考元：国土交通省｜新築住宅の住宅性能表示制度かんたんガイド

耐震等級はどれほどのレベルが必要になるのでしょうか。2016年に最大震度7を記録した、熊本地震における建築物への被害分析に関する資料をみてみましょう。このなかで、1981年5月以前の旧耐震基準で建てられた木造建築物は、それ以降に建てられた新耐震基準の木造建築物に比べて倒壊率が非常に高かったと分析されています。

一方で、住宅性能表示制度における耐震等級3の住宅は、大きな損傷なくほとんど被害がありませんでした。このように、家や命を守る耐震性の高い家づくりをするためにも、高い耐震等級が重要だといえるでしょう。

参考元：国土交通省｜「熊本地震における建築物被害の原因分析を行う委員会」報告書のポイント

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＞＞山形市での注文住宅の維持費はどのくらい？詳しくはこちら

住宅の耐震性能を高めるメリットは、地震に強くなるだけではありません。ここからは、耐震性の高い住宅のメリットをみていきましょう。

耐震等級を高めると地震が起きた時のリスクを減らせます。これによって、住宅ローンの金利優遇を受けられたり、地震保険の割引率が大きくなったりと、住宅にかかる費用削減に大きなメリットがあるといえるでしょう。

それでは、地震に強い家にするにはどうしたらよいのでしょうか。ここからは、地震に強い家づくりのポイントを解説していきます。

いくら建物自体の耐震をしても、住宅の基礎を支える地盤が弱くては意味がありません。そのため、まずはハザードマップなどで確認して、地盤が固いエリアに家を建てるのが最適です。山形市の場合、山形盆地断層帯を震源としたマグニチュード7.8規模の地震が想定された揺れやすさマップ（地震ハザードマップ）が作成されています。これによると、山形盆地断層帯に近い、市街地南部の蔵王駅以西エリアや柏倉周辺、御手作・西二位田周辺などは震度7のリスクがあるとしています。このように、土地探しの時には揺れやすさマップを確認しておくと良いでしょう。

しかし、地盤調査をしてみないと正確な地盤の強度がわかりません。強度が不十分の場合は、軟弱な表層をセメントで固めたり、安定した地層まで柱を打ち込んだりといった地盤改良工事が必要です。

＞＞山形市の地盤やハザードマップ情報について詳しくはこちら

建物を強化するためには、地震のような大きな力に耐えられる強度が確保できる構造設計の能力が不可欠です。建物への力がどのように伝わるか解析し、柱や耐力壁など地震に強い部材を選んだり、筋交いなどで強度を高めたりしなくてはなりません。

注文住宅を建てる場合、特に希望を出さなければ、施工会社独自で定めている耐震基準で家づくりが進んでしまう可能性があります。そのため、思い描いていた耐震強度にならないなど後悔しないように、家の間取りやデザインだけではなく、耐震性能についてもあらかじめ相談が必要です。

耐震を得意とする施工会社でも、耐震に対する考え方はさまざま。重視する地震対策方法や耐震等級・工法などもあらかじめ確認しておくと良いでしょう。

おしゃれで断熱性能の高い注文住宅を得意とする株式会社建装では、耐震性能にもこだわっています。株式会社建装が手掛ける住宅では、最高等級である耐震等級3が基準。安心してずっと住める安全な家づくりを実現するために、木造軸組パネル工法を採用しています。木造軸組工法と木造枠組壁工法の良いところを組み合わせた、合理的で安全性の高い工法によって面で支える地震に強い家をご提案しています。

また、理想とする耐震性や断熱性など、高性能な住宅を実現するための勉強会も定期的に開催。建築費用を抑える方法やマイホーム購入のタイミングといった、不安の多い家づくりをサポートする勉強会・相談会も行っています。山形市周辺で高性能な注文住宅を検討している方は、ぜひご参加ください。