• 私達の建てる家

  • TO BUILD A HOUSE

私達の建てる家

建装は価格明快です。一番の暖かさを追求しました。改正省エネ基準 等級4を標準装備 フル装備の仕様で注文住宅・自由設計・コミコミ価格です。お客様は引き渡しを受けたその日から新宅で生活が始められる価格です。

追加工事について

私達は追加工事の設定は本体工事の金額と同等にしておりますので追加工事はとてもお値打ちになっております。

私達は、価格を安く見せるために、多くの住宅会社のように必要なもの、無ければ生活が出来るものまでオプションにはしておりません。

何度も言います。建装はお客様からいただく全ての金額が入っています。

訪問営業、強引な売り込みは一切していません!

私達は「家を売るプロ」ではありません。 私達は「家をつくるプロ」の集まりです。 いい家を建てるのは得意ですが、売るのは苦手です。 建てている家の全てを公開しています。 私達は、建てた家をご覧いただいております。 見学会で他社と比較していただき、建装で建ててほしいと言っていただける、そんな家をつくりつづけること。 それが私たちの営業活動です。

見学会



  • 「0宣言の家」住むだけで健康になる家

  • ZERO SENGEN

「0宣言の家」とは?

害のない家づくりとは

「0宣言の家」は健康な方はもとより、ハウスシックの方、呼吸器系疾患、高血圧などで悩まされている方のために考えられた家づくりです。
私は当初、ハウスシックの代表的な症状と聞くと一般的に喘息、アレルギー性鼻炎、アトピー性皮膚炎などのことだと思っておりました。

実際これまでにも『体に症状が出ている』という方からのご相談はいくつも受けてきましたが、正直なところ、『無垢材』や『漆喰』を使用するという対応しかできず、結果的にお客様のご要望に十分お応えできなかったように思います。

しかし、いつかはこういったご要望に応えられるような家を作りたいと考えて、時間を見つけて4年ぐらい前から調べていました。実は5年ほど前も同じようなことを考えており、当時も大学や医者、工務店などが一つになって健康に特化した家づくりを行っているところはありましたが、4年前ですらとても坪単価が高すぎて、すぐにお客様にご提供できないと感じておりました。

しかし近年知った「0宣言の家」は坪単価は少し高いものの、少し工夫すれば本当に健康被害で困っている方達にもご提案できるようになりすぐに導入を決めました。

導入すると決めた後、私は改めて健康に害のない家づくりとはどんなもの・・・?という事から勉強させてもらいました。その内容は当初私が考えていたものとは全く異なっていました。
私の考えがいかに浅はかだったか、恥ずかしい限りです。

    建装の家へのこだわり

    一部ご紹介しますと

  • 一般的に自然素材謳っていながら、建物の構造材として「集成材」を使うところがほとんどですが、「0宣言の家」では使用しません。
    理由は簡単です。「集成材」に使われている接着剤は化学的な合成ノリで体に毒性の無い、自然由来の接着剤ではないからです。さらに床材や枠材も「合板」などの体に悪い建築資材も使わない徹底ぶりです。
  • また、断熱材や水、コンクリートといった建築材料だけでなく、壁や天井に使われる木材、耐震性能電磁波対策の細部に至る所まで考えられた家です。正直、個人的にはここまでやるかと感じるほどすごい家です。

ここでは情報があまりにも多く全てをご紹介することはできませんが、下記の写真は実際の家の実例です。

詳しくは「0宣言の家」HPをご覧ください。

セミナー・ツアーも行っています

ご紹介した家づくりについてはこの家を考案された澤田升男先生を講師に迎え山形市内で年に数回、無料セミナーを開催しております。セミナー開催後、実際この家づくりをされたお施主様宅を訪問する「体感ツアー」も行っており、お客様の生の声を聞き、家の性能を体感して頂くことができます。
詳細につきましては折込チラシのほか、私どもの「KENSOホームページ」などでお知らせします。
また、セミナーにご参加できない方でもいつでもご相談を承ります。お住いのお悩みや、健康についてお困りの方は是非お気軽にご相談下さい。

欠陥住宅をつくらない第三者による10年保証

第三者による10年保証

住宅瑕疵担保責任保険 建装の家は10年間の瑕疵担保責任保険に加入しています。新築住宅を供給した事業者が住宅瑕疵担保責任保険に基づき補修を行い、補修費用の一定割合を保険金としてお支払いします。

1.対象となる瑕疵担保責任の範囲

住宅瑕疵担保履行法では、構造耐力上主要な部分及び雨水の浸入を防止する部分に関する10年間の瑕疵担保責任を対象としています。

■ 木造(在来軸組工法)

木造(在来軸組工法)

2.3回の現場調査

JIO現場調査→工事着工→基礎配筋検査→基礎コンクリート打設→(中間検査)→躯体検査→(中間検査)→竣工・引渡し

3.義務化保険

住宅瑕疵保険履行法により資力確保が義務付けられた保険です。 住宅の紛争処理について 保険に加入している住宅について、売主等と発注者等との間に請負契約または売買契約に関する紛争が生じた場合、専門の裁判外紛争処理機関である指定住宅紛争処理機関(弁護士会)による紛争処理手続き(あっせん、調停または仲裁)を利用することができます。

JIO現場調査→工事着工→基礎配筋検査→基礎コンクリート打設→(中間検査)→躯体検査→(中間検査)→竣工・引渡し

私がこだわっている家

私がこだわっている家 末長く住める家をつくりたい。丈夫な家はあたりまえ、機能的な快適さ、精神的にリラックスできて住み心地のよい快適さ、そして環境に配慮した家づくり。私達は、家づくりに逃げない、隠さない、嘘つかないをモットーとしています。家とともになが~いつきあいが得意な会社です。

  • 地盤調査 安心の10年保証

    最低5ヶ所の地盤を調査 地盤保証が付いています。

  • 地盤調査
  • 基礎配筋

    構造計算にもとづいて配筋の太さを決め、鉄筋されていきます。

  • 基礎配筋
  • ベタ基礎

    基礎全体を鉄筋に一体化し(ベタ基礎)床下からの湿気も防いで丈夫さがきわだちます。

  • ベタ基礎
  • 上棟

    上棟までの加工は全て工場(プレカット工場)にて加工。しっかりした組み立てで建ち上がります。

  • 上棟
  • 断熱工事

    現場発泡硬質ウレタン断熱材(標準)ノンフロンであり環境にやさしく高い断熱性能です。 改正省エネ基準(標準)

  • 断熱工事
  • 樹脂サッシ

    LIXILエルスターSガス入りガラスはLow-Eガラスで断熱性能が結露しにくいのが特徴です。

  • アルミサッシ
  • 制震装置(オプション)

    TRCダンバー ダンパーに組み込まれた特殊粘弾性ゴムが地震エネルギーを吸収し、地震によるゆれを小さくします。

  • 制震装置(オプション)
  • パネル冷暖房(オプション)

    風、臭いなどなく、やけどや室内に火力もなく、身体にやさしい空調システムです。特に身体の弱い方にはおすすめです。

  • パネル冷暖房(オプション)

保証について

住宅瑕疵担保責任保証

国土交通大臣指定 あんしん住宅瑕疵保険 住宅引き渡しの日から10年間保証されます。

地盤保証 10年

いい家づくりはまず足元から 欠かん住宅をつくらないためには、土地の調査、分析が大切です。 雨もり、外壁のヒビ、家(床)のかたむき、建て付けが悪い、などは地盤に問題がある場合が多くあります。

配筋検査

見えなくなってしまう部分を鉄筋の経、ピッチ、配置などの検査を第3者が行います。

躯体検査

基礎コンクリートと土台、主要な構造部と接合金物でゆれを防ぐ筋かいの太さや、位置など、完成すれば見えなくなる部分を第3者の目でしっかり検査します。

完成検査

確認申請書通りの出来上りになっているのかどうかなど、市の住宅課職員により、検査されます。 無事検査が終われば、検査済証が発行されます。

社内検査

水盛やり方時 < 配筋検査
上棟式後 < 躯体検査
木工事終了時
完成時 < 完成検査

第3者による各種検査は、法律や義務による安全性や耐震性などが主になりますが、社内検査は、技術的な所を見る事が主になります。 仕上りがきれいだという事は、それらの下地をつくった職人さん達の技術によるところが大きいからです。

地震補償付き住宅(1年間)

当社の住宅は、地震に強い『地震補償付き住宅』です。

震災時、最大300万円の地震補償が受けられます。地震によるお住いの補修費用・建替え費用はもちろん、緊急避難・引越し費用・住宅ローンの返済・仮住いの費用としてもご利用頂けます。

お客様のご負担はございません! 保険料は弊社が負担いたします。 その建物にお住いの方であれば、保険料のお支払いはなく、無料にて1年間地震補償が受けられます。

震災等で被災後の「生活再建」をバックアップ!

被災された住宅の建て替え・補修費用、ご家族の緊急避難費用や引越し費用、生活必需品の購入費用、ホテル代、仮住まいの家賃などの2重ね3重の経済的負担からお守り致します。

単独でも地震保険の上乗せもOK!

地震保険は最大で火災保険金額の最大でも50%です。 火災保険、地震保険の加入の有無に関わらず、ご契約が可能です。 生活再建の資金として地震に対する備えがより一層充実致します。

お支払いした保険金の使い途は自由

保険金のご請求時に、負担した費用を証明する領収書等の提出を必要としていません。

お支払いする保険金の金額は、政府の定める被害認定に基づき、地方自治体(市町村)が実施したうえで発行する「り災証明」により決定します。

詳しい保証の内容については、各第三者保証機関のホームページをご覧ください。

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